大手シンクタンクによると、もしこのまま米国経済とドル安が改善されないと、少なくとも5ドルには到達するだろうと言う。この状況下でアメリカ人の行動パターンが具体的に変わりつつある。
○米国運輸省によると、今年の3月におけるアメリカ人の総走行距離は昨年同時期から4.3％減にあたる110億マイル減った。対前月比では1979年以来の減少幅だが、対前年比では1942年以来の大幅な落ち込みとなった。
○日本のJAFにあたるAAAによる調査によると、今年の夏に旅行を計画している人の数が対前年比で1％減った
○国民の祝日であった今週月曜日のメモリアルデーにガソリン価格が3.94ドルに達したが、ガソリン消費量は急激に落ち込み、年間消費量が17年ぶりに対前年比で減少に転ずる可能性が出てきた。
○ガソリン価格が3.06ドルであった昨年の12月に実施されたニールセンによる調査によると、買い物頻度を一回にまとめる(70％)、外食を減らす(41％)、家にいる頻度が増えた(39％)、など、ガソリン価格の高騰に対処しようとする消費者動向が顕在化してきている。
　このトレンドが今後どうなるかである。一時的なものなのか、それとも恒常的なものとなるのか。
　アメリカはながく消費大国といわれてきた。キャデラックに乗ってガソリンをばらまきながら移動し、借金をしながら大型店舗で商品を買い込み、いらなくなったものはどんどん捨てる、これがアメリカ文化のステレオタイプではないだろうか。
　すべては、安いガソリン価格を土台として成立していたものであったわけだ。‘アメリカ人は大きな車が好きだ’と言われたものだが、経済的な余裕がなくなってきたいま、小型車へとどんどん乗り換え始めている。文化的な嗜好というよりも、ガソリン価格がそれを許していただけなのである。
　この国にとっての大きなハードルは、都市のインフラに公共輸送が密に組み込まれていない点にある。自家用車で移動することが大前提となっているため、徒歩というニーズすら町のデザインに反映されていない。大型店舗が提供するまとめ買いニーズも自家用車での移動を前提としたものであり、徒歩で来る人を想定したものではない。

★ライフスタイルが変わるのか？★
　アメリカ人のライフスタイルは変わらないという人がいる。いまは一時的に我慢しているが、すぐに元に戻ってゆくという主張である。たぶん現状レベルでガソリン価格が上げ止まれば、つまり生活を深刻に脅かすレベルに至らなければ、そういうこともあるかもしれない。
　一方、どちらにしてもこれをきっかけとして変わってゆくという人もいる。ガソリン依存症に気づき、反省し、経済基盤を変えようとし始めるという主張である。ここまでアメリカ人の意識が変わるのかどうかは、現段階で私はなんとも言えない。
　小売業というものは経済と文化を土台としてできあがっているもので、その土台が変わるならば、あり方も様変わりしてくるのかもしれない。小型フォーマットが俄然注目を浴びているのも、消費者ニーズの潜在的な変化が本質にあるのかもしれない。
　アメリカはいま時代の大きなターニングポイントにいる可能性がある。そんなことを、ガソリン10ドルコラムを読んでふと考えたのであった。