2011年1月31日
「JCペニーが双方向型のネット端末を120店舗に導入」Vol.15,No.05

アメリカ流通eニュース

 デジタルサイネージ(またはインストアTV)がアメリカで普及しない理由は昨年書いた。人間がPOPを眺める時間は10秒程度が限界で、この10秒間でメッセージを伝えきれる効果的なコンテンツがいまだ作られていないからである。業界では、まだしばらく時間がかかるだろうと見られている。
 つまり現時点においては、デジタルPOPとしての効果はあまりないとみるのが正しい。
 インストアTVにはもう一つ、広告としての機能もある。新聞や雑誌の広告のようにブランドを販促するメディアとしての役割である。この場合、通りすがりにそのメディアを眺める人の数が重要なのだが、アメリカのように人口が希薄で来店人数もそれほど多くない環境においては店舗内の広告メディアの効果は低く、インフラへの投資コストを勘案すると意味がないのだろう。
 つまりいずれにしてもアメリカにおいてはインストアTVを店内に導入する価値が低いのである。だから普及しないというわけだ。
 一方このデジタル広告としの機能にのみ注目するならば、日本の小売店舗の店内に導入する価値はあるのかもしれない。コンビニで店の外側に向けてテレビを設置したり、買い物が終わったレジまわりにテレビを置くのも、単なる広告メディアとして考えるならば悪くはない。ただしスポンサーがどこまで価値を見出すかにもよるだろうが。


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鈴木敏仁 (09:06)

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