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2008年12月 5日
POPの効果を実感したことがありますか?

R2リンクにて、月刊マーチャンダイジングとのコラボレーション連載企画を継続中です。

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◆店頭関係のお仕事をされている方(経験者も含む)に質問です。

『あなたは、POPが決め手となって、商品が売れたと実感したことはありますか?』
『実感したことがある方は、そのPOPのどこが効果的だったと思いますか?』

下記より、ひとつだけ選んでください。

1.実感したことがある/POPの情報の内容が良くて売れた
2.実感したことがある/POPを設置した場所が良くて売れた
3.実感したことがある/POPの大きさが良くて売れた
4.実感したことがある/POPの色づかいが目立って売れた
5.実感したことがない
6.その他(コメントへ具体的にお書きください)

◆よろしければ、その時のPOPについて、コメントで教えてください。
(具体的に、どんなPOPだったのか?購入の決め手となった言葉は?など)

※今回の質問は、販売や店頭フォロー業務に携わる方がご回答ください。
(小売、卸、メーカーなど)

◇締め切りは12/23、結果は本誌2月号に掲載されます。

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R2リンクに投票ユニットを用意しています。
ご協力、よろしくお願い申し上げます。!!

鈴木敏仁 (03:25)


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2006年7月 1日
[月刊MD]戦略としての差別化を考える

価格へのこだわりは小売業の志
 小売企業が競合を戦い抜く場合、価格問題が最重要テーマであることは議論を待たない。価格競争は無益だなどと語る識者がたまにいるが、自分の胸に耳を当てながらよく考えてみると良い。同じ商品を安く売る店があったら、そちらで買うに決まっているのだ。人間というものは、そういうものだ。
 価格を下げるための努力は流通業者の使命であり、これが世の中を発展させてきた原動力でもあり、これを放棄することは志を捨てるに等しいだろう。
 ウォルマートがあれだけ大きくなって、今でも成長を続けている理由の一つに、アイテムマーチャンダイジングというものがある。単品に徹底的にこだわってMDを構築しようとする考え方で、従ってアイテムの価格にも執拗なほどにこだわる。これを世界最大の売上高を誇る企業になってもやっているから、今でも失墜せずに成長を継続できている。
 ただ、価格を下げる努力は小売業の志ではあるのだが、戦略なくしてむやみな戦いを続けると、いつか泥沼に陥るから不毛だと考えることは普通ではある。
 ウォルマートもおそらく80年代初頭に価格競争の壁にぶつかったのだと思うのだが、しかしこの企業はメーカーからのリベートに頼って値下げ販売する旧来の手法から脱却して、EDLP/EDLCという新たなビジネスモデルを作り上げることで、流通業界に革新をもたらしてしまった。アイテムの価格にこだわり続けることは旧来のやり方では泥沼化は避けられないわけだが、異なる次元へと昇華することでさらに価格を追求し続けることに成功した稀有の企業と言う事ができるだろう。
 参考までに、同社のアイテムをベースとする考え方は、カテゴリーをベースとするカテゴリーマネジメントとは袂を分けており、ウォルマートはわが道を行ってしまっている。ウォルマートのビジネスプロセスに対抗するために生まれたのがECRであり、SCMであり、カテマネであり、と考えると、ウォルマートが対抗勢力のやり方に迎合する必要など無いわけだ。
 また単品ごとの在庫管理を徹底する単品管理とはまた違う。個々のアイテムが売れるのか売れないのか、価格はそれでいいのか、といったことをバイヤーが執拗に考え抜くことがアイテムMDであり、在庫の管理手法はまた別の話だ。
 小売業とは個々のアイテムについて価格を含めて考え抜きながらこつこつと積み重ねて行くビジネスであり、そのプロセスであるマーチャンダイジング(MD)こそがこのビジネスの成否を決定するものであることについては、誰も異論がないだろう。

<続きは月刊マーチャンダイジング06年7月号をご覧下さい>

鈴木敏仁 (02:26)


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2006年6月 1日
[月刊MD]イケア日本進出の成否はいかに

 4月24日にイケアが日本にオープンするそうだ。本誌が出版されるころにはお目見えしていることだろう。たぶんメディアで大々的に宣伝されるだろうから、あああのイケアか、と合点のいく人も多いことだろう。
 私がアメリカにやってきた20年前、貧乏していたころにこのイケアには随分お世話になった。その当時は店舗数がまだ少なくて、わざわざ遠くまで行って買ったことを覚えている。貧乏だったが、暇はあった。いまでも我が家にはその当時買ったイケア製品がいくつか残っている。
 カルト、とまで称されている企業である。熱烈なファンが多い。欧米だけではなく、アジアでも大繁盛しているようだ。
 しかしながらこの企業について、なぜそんなに強いのかについてはあまり知られていないのではないか。日本で果たして受け入れられるのかどうか、そのあたりも含めて、考えてみようと思う。

<続きは月刊マーチャンダイジング06年6月号をご覧下さい>

鈴木敏仁 (02:23)


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2006年4月 1日
[月刊MD]アルバートソンズ解体とM&A

 アルバートソンズの売却が決まった。総額は負債も含めると174億ドル(1ドル120円換算で2兆880億ドル)に達する超大型M&Aである。
 米国経済史上、単独企業による買収ディールで最大のものはアメリカオンラインによるタイムワーナー買収で、総額は1659億ドル。また買収ファンドなどと日本では称されるバイアウト企業単独によるものでは、89年にKKR(コールバーグ・クラビス・ローバーツ)が買収したRJRナビスコで総額300億ドルというのがある。
 今回の案件は卸、小売、バイアウト企業によるコンソーシアムであり、単独企業による巨大案件との比較はできないのだが、バイアウト企業が絡むものとしては5本の指に入るものと言えるだろう。
 Kマートによるシアーズ買収が115億ドルであり、少なくとも小売業界においては最大規模の巨大なディールである。

<続きは月刊マーチャンダイジング06年4月号をご覧下さい>

鈴木敏仁 (02:38)


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2006年2月 1日
[月刊MD]複雑にせず、すべてをシンプルにしてみよう!

 先日ウォルマートOBの○○氏とベントンビルで再会する機会があった。某メーカーの営業マン研修の講師として来てもらったのである。この人物、実は拙著「ウォルマートの流通革命」の'おわりに'に既述してある元マーチャンダイジング副社長で、執筆にあたって非常に多くの示唆をもらった恩人でもある。
 拙著で名前を公表していないのは、現在ベンダーとしてウォルマート周辺で働いていて、彼が名前を出すのを嫌ったからである。日本の本に名前が出たところで何の問題も無いだろうとそのとき私は思ったものだが、慎重を期してリクエストに従った。

鈴木敏仁 (09:04)


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2006年1月 1日
[月刊MD]OTC部門で最も売上高の大きい米国のサプリメントカテゴリー

 米国のサプリメントは、カテゴリーの総称としてダイエタリー・サプリメント(以降サプリメント)と呼ばれている。ダイエタリーとはダイエットの形容詞だが、英語のダイエットとは実は食事療法というような意味で、体重を落とす行為の総称となってしまっている日本の使用方法は正確ではない。英語で体重を落とす行為は単純に、ウェイトロス、である。
 さてこのカテゴリー、米国でのデータ取り扱い上の位置づけはOTCで、つまり階層を作ると、HBC→OTC→サプリメント、ということになる。我が国の場合'健康食品'という名称にくくられることが多いと思うのだが、米国ではOTCであることに注意したい。

鈴木敏仁 (08:19)


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